競艇の売上高の推移や内訳について・競艇場別のランキングもあり！

今回は、競艇の売上高の推移や内訳、競艇場別の売上ランキングを紹介します！

皆さんは競艇場の売り上げが、一体どれほどあるのかご存知でしょうか？

ギャンブルにはそれぞれ控除率というものがあり、これにより運営元が利益を得ています。

競艇や競馬などの控除率は25%となっており、総売り上げの中のその分が競艇場の売り上げになっています。

競艇の売上高の推移

競艇の始まりは1952年にまで遡り、日本経済の成長とともに売り上げを伸ばしてきた公営競技のひとつです。

バブル期だった1991年の売上高はなんと2兆2千億円を超えており、競艇ファンが多かったことを示しています。

しかし、その競艇もバブル崩壊後の不景気と共に、その売り上げも下降線を辿る一方に・・・

そして、2兆円を超えた売上高は年々減り続けた結果、8,000億円台まで下落しました。

これは他の公営競技も同じようなグラフを描いており、景気によって上下するものだと考えてもよいかもしれませんね。

ですが、2017年度の競艇の売上高は1兆2千億円と、最近になって競艇の売上高が回復傾向にあるのです。

この背景には一体なにが作用しているのか、簡単ながら考察してみました。

競艇の景気が回復傾向！

8,000億円台まで落ち込んだ競艇の売上高の下落も、2010年まででストップ。

そこから8年連続で上昇を続け、ついに1兆円を超えるほどにまで回復しました。

1兆円台に戻ったのは2015年の売上高からで、実に11年ぶりに1兆円を超えたようです。

それでは回復傾向に変わった、ここ8年間の競艇の売上高の推移を見ていきましょう。

このように、ここ8年間の売上高はほぼ右肩上がりとなっています。

競艇場別の売上高ランキング

なお、競艇場別の売上高ランキングは下記の通りです。

2012年度

2013年度

2014年度

2015年度

2016年度

2017年度

売上回復の要因は？

不景気により売上高を落とした競艇。

あまり景気がよくなったとは感じない中、その売上高は回復傾向にあります。

では、その要因は一体なんなのだろうか？

いくつか考えられるものを挙げてみます。

インターネットの普及

今ではネットを通じて、パソコンやスマホからでも簡単に情報が仕入れられたり、舟券を買うことができます。

これにより、時間や場所を選ばず競艇に参加できるようになったことが、売上高回復の1番の要因なのではないかと考えています。

クリーンなイメージ

一昔前ですと、競馬や競艇はおっさんが新聞もって騒いでいるといった、汚いイメージを持っていた方が多かったと思います。

しかし今では、CMには知名度のある有名人を起用した明るいCMが地上波で流されています。

また、これとは別に、収益金から出ている社会貢献活動のアピールをしたCMを放送しています。

これにより、競艇そのもののイメージを明るくクリーンなものに変え、競艇に興味を持ってもらおうという取り組みが成果を見せていると思います。

女子選手が人気を集めている

これは実際に、新鋭リーグよりも女子戦リーグの方が人気があり、売上高も高いところからその人気の高さが伺えます。

また、女子選手もいる競技は女性ファンの獲得に繋がりやすいのではないか、と考えられます。

他のギャンブルからの参入

パチンコ･スロットのユーザー離れも、競艇の売上高回復要因のひとつと考えられます。

昨今のパチンコ業界は規制がキツくなるばかりで、ユーザー離れが進んでいます。

そういった方々が競艇などの公営競技に参加する、といった動きがあるようです。

その他の要因

人気選手のトークショーなども積極的に行われており、競艇と親しみやすくなっています。

美人レーサーだけでなくイケメンレーサーの存在も、新規ファンの獲得に繋がっているのでよう。

また、各競艇場には可愛いマスコットキャラがいたり、初心者のために競艇の楽しみ方を教えてくれるイベントなども開催されています。

こういった新規獲得の努力が、年々成果を見せてきているのではないでしょうか。

競艇の総利益の計算方法

競艇の売上高の計算方法について説明しますね。

まず、各競艇場で売れた舟券の売上の合計の内、控除率の25%が売上となります。

残る75%は配当金の源泉となり、その金額からオッズが決定する仕組みになっています。

わかりやすく例を挙げて考えてみましょう。

ある1レースで売れた舟券が1万円だったとします。

すると、25%の2,500円が競艇場の売上となり、残る7,500円が配当金に充てられるということです。

計算式としては【売上高×0.25＝控除額】・・・という風に計算するといいでしょう。

控除額の内訳

競艇の控除額は、一体どのように使われているのでしょうか？

その内訳を紹介します。

開催経費

これは選手の賞金、ボートやモーター費用、燃料費、人件費、施設費、広告費といったものに使用されるもので、全体の約70%がこれに充てられます。

施工者収益

これは各競艇場の売上として充てられるもので、割合は25%あります。

この25%から、法定交納付金と開催経費を除いた分が収益金となります。

日本財団交付金

公益事業への助成金として、控除額の2.6%が充てられています。

競走会交付金

これはボートの維持や管理費となる部分で、1.3%が充てられています。

団体金融機構納付金

これは地方公共団体金融機構に納付しているものであり、0.2%が充てられています。